腰痛にストレス関与、これ常識　!！ – ミキブログ

■腰痛にストレス関与　画像検査不要のケースも　整形外科学会が診療指針
共同通信社 1月4日(金) 配信より

　　　　　　


　日本整形外科学会と日本腰痛学会は３０日までに、腰痛の発症や慢性化には心理的なストレスが関与しており、画像検査などでも原因が特定できない腰痛が大半を占めるとの診療ガイドライン（指針）をまとめた。


　重篤な脊椎疾患の兆候がない限り、すべての患者に画像検査をする必要はないとしている。腰痛があればまずエックス線で骨や神経の異常がないか調べる現在の診療の在り方が変わりそうだ。


　腰痛の診療指針は初という。個々の医師の経験や勘により行われてきた診療を、科学的な根拠に基づいて統一的に行うのが目的。２００１年以降の国内外の医学論文４千件から厳選した約２００件を基に、両学会の専門家が医師向けに策定した。


　指針によると、腰痛は発熱や胸部痛といった危険信号の有無などで（１）がんや外傷、感染などの重い脊椎疾患が疑われるもの（２）まひやしびれ、筋力の低下など神経症状を伴うもの（３）原因が特定できない非特異的腰痛―に分類することが重要とした。


　非特異的腰痛は、いわゆるぎっくり腰やストレスが原因となっているものを含み、全体の８５％を占めるとの研究があるという。


　非特異的腰痛は、職場での人間関係や仕事量の多さ、仕事上の不満、うつ状態など心理社会的要因が関与している強い証拠があると指摘、ストレスを軽減するためにものの考え方を変える認知行動療法などの精神医学療法が有効だとした。


　また、安静は必ずしも有効ではなく、非特異的腰痛ならできるだけ普段の動きを維持した方が早い改善につながるという。発症から３カ月以上たった慢性腰痛には運動療法は効果があるとした。




　・・・この記事、好意的には日本の整形外科学会もようやく腰痛と心理社会的要因、ストレスの関係を認めたようにもとれるけど、・・・・


　　　　　　


　アメリカ政府厚生省のヘルスケア政策・研究局（AHCPR）が19年も前にまとめた
『成人の急性腰痛治療ガイドライン』では当時すでに、


★急性腰痛患者の最初の評価では、「危険信号」（大寒重篤な脊柱疾患又は、脊柱以外の疾患の徴候）の検出発見に焦点をあてること。


★「危険信号」がない場合には、画像検査やその他の精密検査は通常、腰痛発症後の4週間では有用ではないとし。


★急性期には、ある程度の活動制限はあるものの、4日以上の安静臥床は、帰って患者の筋力を衰弱させるとして、負荷の小さい有酸素運動運動を勧め、かつ、回復した患者は、できるだけ早期に仕事又は通常の活動に戻ることを勧めています。


★もちろん、症状が持続する時はさらに検査が必要ではあるが「危険信号」が無ければレントゲン、MRIなど精密検査は先に延ばしてもあんぜんとしています。


★手術を行うか否かにかかわらず、坐骨神経痛患者の80％は最終的に回復するとし。


★非身体的素因（心理社会的要因・広義のストレス）にもっと注意を払うべきとしています。

　　　　　・・・世界の常識に取り残されないようにしたいですね・・・・



　
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